三光パートナーズは本日1月24日、東京・秋葉原にある「e-sports SQUARE AKIHABARA」を1月25日にリニューアルオープンすることに伴い、プレス発表会を開催した。
同社が運営する「e-sports SQUARE」は、日本国内初となるe-sports（イースポーツ）専用施設。2011年11月に千葉県・市川市にオープンし、2013年12月25日にいったん閉店。そして今回、場所を秋葉原に移して1月25日よりリニューアルオープンを迎えることとなる。
明日よりオープンとなる「e-sports SQUARE AKIHABARA」では「League of Legends（リーグオブレジェンズ）」「StarcraftII（スタークラフト2）」などのタイトルを扱っており、最大7人対7人で対戦可能なゲーム環境が用意されている。また、ゲームのオフライン大会やイベントにも活用できるステージや、試合を観戦しながら飲食が楽しめるカフェエリアなども設けられている。
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発表会のはじめに登壇した三光パートナーズ取締役の山本紘章氏は、こうした店舗の特徴をはじめ、イースポーツとは何かといったことを説明。イースポーツは「Electronic Sports」の略称であり、コンピュータゲームで行われる競技のこと。
主にRTS（リアルタイムストラテジー）やFPS（ファーストパーソンシューティング）、そして格闘ゲームなどがイースポーツとして扱われているが、これらのプレイには反射神経や操作の正確性、状況判断力といったものが求められるため、海外では文字通り、野球やサッカーなどのスポーツなどと同等に扱われている。
山本氏は韓国で実際にイースポーツの大会を見た際、「ゲームとはこういうもの」と感じていたイメージを覆されたという。それ以降、イースポーツを新たなエンターテイメントとして広めていき、それを通じて次世代を担う青少年の健全な育成にも貢献していきたいと意気込みを語った。
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山本氏による挨拶の後は、イースポーツが目指すものをテーマにしたパネルディスカッションが行われた。ここではドワンゴ取締役の夏野剛氏をモデレーターに、そしてMAD CATZ所属のプロゲーマー・梅原大吾氏、中国 NEOテレビプロデューサーの林雨新氏、韓国 ONGAMENETプロデューサー・ディレクターのウィ・ヨンクワン氏をゲストに迎えて進められた。
パネルディスカッションでは、夏野氏がまず中国や韓国におけるイースポーツの現状などを話題に上げた。それに対してウィ氏は、イースポーツの先進国と言われることもある韓国では、プロゲーマーが日本でいう芸能人やアイドルのような存在でファンが付いており、サムスンのような大企業もスポンサーにいるという。そうした人気や企業のサポートもあり、選手の実力向上に繋がっているのではと話す。小学生を対象にしたアンケートでは、男児が将来なりたい職業の第2位にイースポーツプレイヤーがランクインしたこともあるようだ。
そうした人気っぷりは中国でも同じだと、林氏も続けてコメント。かつては子供がゲームをプレイすることを支持する保護者は少なかったが、ゲーム解説者の中でも特に人気のある人は年収100万ドル、トッププレイヤーの一部はさらにそれを超える人もおり、職業のひとつとして認められているためか、現在ではそれが改善されつつあるという。
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| ウィ・ヨンクワン氏 | 林雨新氏 |
林氏はイースポーツプレイヤーのプロ化が韓国ほど進んでいないというが、肝心の日本ではまだまだイースポーツという言葉自体があまり認知されていないのが現状だ。ではどうすれば日本で普及するのか。
これについてウィ氏は、日本ではキャラクターやアイドルの文化が発展しているため、「ゲームのプロ選手がオタクっぽいという印象ではなく、カッコいいスターのような存在として捉えてもらうことが重要」だと述べる。
林氏もそこに同意しつつ、「プラットフォームを作ることが大切」と続けた。ゲームメーカーの協力はもちろんのこと、イベントを運営する力、そして面白さを伝えるメディアの力。そうしたものがなければ、どんなスポーツでも単なる大会になってしまうため、日本オリジナルブランドの世界大会があれば、イースポーツ全体の力になるのでは、とのアイディアを挙げていた。
実際に日本でプロゲーマーとして活躍している梅原氏はどう思っているのか、そこにも触れられた。梅原氏もやはりイメージは大切だと考えているようで、「昔からゲームの面白さは変わっていませんが、ゲームは暗いというイメージがありました」と話す。
例えばゲームセンターは法律（風営法）によって営業時間をはじめ、年齢ごとによる入店時間の制限などがしっかりと定められているが、梅原氏が子供の頃は、そもそも「ゲームセンターに行ってはダメ」という風潮があったという。
ゲームセンターに限らず、家の中でも「ゲームばかりしてないで」と言うセリフは、もはやいつの時代にも存在する言葉だろう。幸いなことに、梅原氏の家庭では「ゲームばかりするな」と言われることがなかったため、小さい頃からゲームができたという。そうした“ゲームをやってもいい環境”や“熱中しても平気な環境”があれば、自然とイースポーツも普及し、競技して見られていくのではないかとのこと。
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ゲームをプレイしていても平気な環境というのは、やはりプロゲーマーとして生活できるかも重要となってくるだろう。ウィ氏や林氏も話していたが、中国や韓国でもイースポーツのプロ選手や業界関係者の収入が良くなってから、保護者の支持が改善されてきたようだ。
お金が絡む生臭い話ではあるが、稼げるかどうかもひとつの重要な要素。野球やサッカーなどスポーツでプロを目指す場合も、練習に時間を費やし、人によっては道具や環境にもお金をかけるはずだ。
プロスポーツ選手を目指すことに悪いイメージがまとわりつかないのは、一部のアスリートしかなれないとはいえ、その競技でプロの世界があることが認知されているからだろう。現状の日本では、プロゲーマーとして生活していくことは、非常に困難だ。イースポーツの普及には、こうした現実的な問題が取り除かれることも必要になってくるかもしれない。
パネルディスカッションの後は、イースポーツ普及に伴うキーマンのインタビュー映像上映や、店舗オープンに関わった各社の代表による挨拶、「StarCraft II heart of the Swarm」の日韓対抗エキシビジョンマッチなどが行われた。
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また「e-sports SQUARE」の事業展開も発表となった。世界のプレイヤー人口7000万人を誇るオンラインゲーム「League of Legends」のプロリーグ「LEAGUE OF LEGENDS JAPAN LEAGUE」（通称、LJリーグ）を発足することが明かされた。その第一戦が、リニューアルオープンを果たした「e-sports SQUARE AKIHABARA」にて開催される。
本リーグはWinter、Spring、Summerの3シーズンで各24試合の総当たり戦を実施しポイントを集計、上位2チームは8月に「LJL GRAND CHAMPIONSHIP」に出場し、日本最強の称号を賭けて戦うこととなる。LGリーグと韓国のNLBの提携によって、各シーズンの優勝チームにはNBLへの参戦権も付与される。現在は、8月の「LJL GRAND CHAMPIONSHIP」で優勝したチームが世界に挑戦できるよう、調整を進めているところだという。
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「e-sports SQUARE」とタッグを組みさまざまな展開をしていくメーカーとして、ウォーゲーミングジャパンの代表取締役社長 川島康弘氏も会場を訪れていた。川島氏は、同社の「World of Tanks」を中心に、「e-sports SQUARE」と共に選手やチームの育成に力を入れ、アジアへ、そして世界へ進出していきたいと話す。
川島氏は、「世界大会は決して雲の上の存在ではありません」とも述べた。実際に「World of Tanks」が日本で正式サービスを開始したのは2013年になってからだが、2012年にロシアのモスクワで開かれた国際大会「Ural Steel 2012」には、日本人選手のチームが参加していた実績がある。こうした世界大会へ出場する選手の拡大を目指し、早速1月26日より同店にて「World of Tanks」のイベントが実施される。
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発表会の最後には、三光パートナーズ代表取締役社長の鈴木文雄氏が登壇。この場で伝えたいことは施設のことでも設備のことでもなく、イースポーツの魅力や将来的な可能性だという鈴木氏は、「イースポーツを日常的に、習慣化していきたい」と話す。まだスポーツではなくゲームとして認識されている現状を打破するため、野球やサッカーなどのスポーツと同じように、プレイするだけでなく観戦する習慣、試合を見ながら語り合う習慣を根付かせていきたいという。
それを実現するための施設が今回の「e-sports SQUARE AKIHABARA」だが、イースポーツを普及させるための第一歩でしかない。しかし、この第一歩が「将来的にあの一歩の存在は大きかったと言われるよう、これから頑張ってまいります」と意気込みを語り、力強いコメントで会を締めくくった。
